福利厚生

ナツメ堂では、企業のメンタルヘルス対策を中心に、福利厚生を利用して鍼灸治療を導入するご提案をいたします。
従業員さんが50人以上の企業様は、すでに対策されていると思いますが、労働安全衛生法の一部改正により、ストレスチェック制度が義務化、平成27年12月までに導入しなければならなくなりました。

また、国の中期計画として公表された、第12次労働災害防止計画の内容でもあるように、労働災害減少を重点とする業種として第3次産業(特に小売業、社会福祉施設、飲食店)、陸上貨物運送業が、そして重篤度の高い労働災害の減少を重点とする業種として建設業、製造業がそれぞれ指定されています。

貴社はメンタルヘルス対策
現実的な問題として向き合っているでしょうか

規定では、「ストレスチェックの結果の通知を受けた労働者のうち、高ストレス者として面接指導が必要と評価された労働者から申出があったときは、医師による面接指導を行うことが事業者の義務」とあります。
会社の体裁を整える意味では、医師等のストレスチェック、そして、医師による面接指導等をおこなえばいいのですが、実際問題として面接を希望する人ばかりではないため、メンタル不調や労働災害が減少するわけではなく、現場での生産性が向上するわけでもありません。
重要なことは、現場で一生懸命働いている従業員さんを普段からケアすることです。

福利厚生導入のご提案

鍼灸治療は馴染みのない方がほとんどかもしれません。また、肩こりやひざの痛みなど、お年寄りや痛みに対しておこなう治療だと思われる方も多いのではないでしょうか。しかし、鍼灸治療は、本来、自律神経の働きを意図的に整えることができる治療法です。

WHO(世界保健機関)の伝統医学部門、鍼灸に関する報告書の「臨床試験によって有効性が証明された」という疾患・症状には、うつ症状、頭痛、頚部痛(首の痛み)、腰痛、吐き気、低血圧、高血圧などが明記されています。
日本における鍼灸治療の有効性は、日本頭痛学会のガイドラインの中で頭痛に対して最も効果のある治療法の一つとして鍼灸治療があげられているなど、近年、有効性の研究と解明がされつつあります。

当院の鍼灸治療は、企業のメンタルヘルス対策だけのものではありません。定期的なケアをおこなうことで、労働災害の防止、作業効率の向上につながりますが、メンタルヘルスと同様に、腰痛予防、脳・心臓疾患の防止、身体機能の低下に伴う労働災害の防止と継続的雇用(高年齢労働者)など、第12次労働災害防止計画や、2020年問題でいわれている人材の確保、人材育成や求人コストの削減、定着率向上、後継者継承の円滑化に一役買います。

また、当院は長年、各疾患の専門外来も設置しているため、頭痛、生理痛、生理不順、不眠症、腰椎椎間板ヘルニア、突発性難聴、ストレス性胃腸炎、膀胱炎など幅広い症状に治療適応しているため、従業員さんにも大変喜ばれます。

ここが違う！当院での鍼灸治療

企業様向けにおこなっている当院での鍼灸治療のメリットは、医師の指導や治療と違い、病気や症状として診断や治療をしてもらえない状態でも対応でき、自分で治す力いわゆる自然治癒力も高めるため、即効性があり、かつ再発しにくい、疲れにくいからだに変えていくことができます。

また、鍼灸治療をおこなう鍼灸師は、医学的知識をしっかりと勉強している国家資格の免許であり、一般的に福利目的として導入されている無資格マッサージ、整体とは大きな差があります。
目先の充実感、気分転換を得る食事、旅行、エステ、スポーツなどの福利厚生もいいのですが、本当の意味で従業員さんを守り、会社を成長・継続させるためには鍼灸治療が非常に効果的で、中・長期的に大幅なコスト削減にもつながります。

会社を守れる、そして従業員から愛される会社づくりの一環として鍼灸治療を導入してみませんか。
対象となるのは1～2人の自営業から、50人程度の企業が中心で、随時対応いたします。
企業様のご意向にあわせてプランの組み合わせが可能です。